「残る学校」と「消える学校」
こんにちは！オフィスコンパスの天野です。
２０１８年問題
教育機関に勤めている方なら、必ず聞いたことのある言葉ですね。
もぅ随分前から「少子高齢化」という言葉が日本中いたるところで使われていますが、２０１８年問題とは「少子」に関わる問題で、特に１８歳人口にスポットが当てられている言葉です。
１８歳人口だけ見てみましょう。
１９９２年には２０５万人いましたが、そこから急激に減少していき…
２００９年には１２１万人！！
なんと、１７年間で８４万人も減少！！
分かりやすく言うと、１００人が５９人になったということです。
子どもの人口が減るということは学校にとって深刻な問題です。
入学生数が減ることで、経営難となり「えっ！？あの学校が閉校に！？」という事態が起こりました。
それから２０１７年まで、１８歳人口は徐々に減少しながらも横ばいの状態が続いています。
「ふぅ…これで１８歳人口も安定したか…」と思えるような状況が続いていますが…
２０１８年から再び減少の度合いが強くなり
１５年後の２０３１年には１８歳人口は１０４万人に！
私立・学校法人の小学校、中学校、高等学校、専門学校、大学では、今の人口でも、生き残りをかけて学校経営に試行錯誤されています。
今でも厳しいというのに、今後ますます学生確保が厳しくなってしまうんです。
１．学校経営の明暗
「残る学校」と「消える学校」が出てくることは間違いありません。
この明暗を分けるのは、一体何でしょうか。
それは、学校で働いている「教員」です。
１．教員自身も存続の危機感を持つこと
２．授業と指導のレベルが高い教員で構成された学校であること
この２つにかかっています。
「授業力・指導力の高い教員」で構成された学校は「残る学校」です。
「力不足の教員」が多い学校は「消える学校」になってしまいます。
校舎が古くても、立地条件が良いとは言えなくても、人が集まる学校はあります。
人気のある学校を作っているのは
最新設備でも立地条件でもなく
教育環境を作り出している中心人物＝教員
なんですね！
保護者の立場から考えても答えは明白です。
学費・立地・教育内容など、様々な条件をクリアしたとしても、
結局のところ、最終的判断の材料は「どんな先生たちに教わるのか？」にかかっています。
例えばの話
先日Ａ学校のオープンスクールに行ってみたら、学校はとても綺麗で、最新設備が整ってた！
だけど…当日担当してくれたＢ先生が最悪だったんです。
表情はムスッとしてるし、話はとても分かりにくいし、退屈。
授業の内容もつまらなかったなぁ。
「よし！この学校にウチの子を行かせよう！」なんて気持ちにはなりませんよね！
表情がムスッとしたＢ先生のせいで、いったい何人の人たちがこの学校から逃げていったことでしょう…。
２．良い評判も悪い評判も一瞬で広まる社会
インターネット社会、そしてスマホ社会。良い評判も、悪い評判も簡単に広範囲に広がります。
上記の例で出てきたＢ先生について、嫌な想いをした保護者がTwitterやfacebookで『Ａ学校に行ってみたけど、先生が最低でガッカリした』と書き込まれたら？一体どれだけの人がこの書き込みを見るでしょうか。
悪い評判の方が広がりやすいのですが、「良い評判」も感動度が高ければ高いほど広がります！
いまの社会は「残る学校」と「消える学校」を明確化することを更に加速させます。
今から教員育成に本気で取り組まなければ、１０年後の学校経営はどうなるか分かりません。
学校にとっては本当に厳しい時代が訪れようとしています。
２０１８年まであと１年ほど。
いよいよです。
（P.S）
そもそも、教員の育成は少子化時代に関係なく必要なことですよネ！
