「残る学校」と「消える学校」

こんにちは!オフィスコンパスの天野です。

 

2018年問題

教育機関に勤めている方なら、必ず聞いたことのある言葉ですね。

もぅ随分前から「少子高齢化」という言葉が日本中いたるところで使われていますが、2018年問題とは「少子」に関わる問題で、特に18歳人口にスポットが当てられている言葉です。

 

18歳人口だけ見てみましょう。

1992年には205万人いましたが、そこから急激に減少していき…

2009年には121万人!!

なんと、17年間で84万人も減少!!

分かりやすく言うと、100人が59人になったということです。

 

子どもの人口が減るということは学校にとって深刻な問題です。

入学生数が減ることで、経営難となり「えっ!?あの学校が閉校に!?」という事態が起こりました。

 

それから2017年まで、18歳人口は徐々に減少しながらも横ばいの状態が続いています。

「ふぅ…これで18歳人口も安定したか…」と思えるような状況が続いていますが…

 

2018年から再び減少の度合いが強くなり
15年後の2031年には18歳人口は104万人に!

2018年以降、18歳人口は更に減少してゆく。

 

私立・学校法人の小学校、中学校、高等学校、専門学校、大学では、今の人口でも、生き残りをかけて学校経営に試行錯誤されています。

今でも厳しいというのに、今後ますます学生確保が厳しくなってしまうんです。

 

1.学校経営の明暗

「残る学校」と「消える学校」が出てくることは間違いありません。

この明暗を分けるのは、一体何でしょうか。

 

それは、学校で働いている「教員」です。

1.教員自身も存続の危機感を持つこと

2.授業と指導のレベルが高い教員で構成された学校であること

この2つにかかっています。

 

「授業力・指導力の高い教員」で構成された学校は「残る学校」です。

「力不足の教員」が多い学校は「消える学校」になってしまいます。

 

校舎が古くても、立地条件が良いとは言えなくても、人が集まる学校はあります。

人気のある学校を作っているのは
最新設備でも立地条件でもなく
教育環境を作り出している中心人物=教員

なんですね!

 

保護者の立場から考えても答えは明白です。

学費・立地・教育内容など、様々な条件をクリアしたとしても、
結局のところ、最終的判断の材料は「どんな先生たちに教わるのか?」にかかっています。

 

例えばの話

先日A学校のオープンスクールに行ってみたら、学校はとても綺麗で、最新設備が整ってた!

だけど…当日担当してくれたB先生が最悪だったんです。

表情はムスッとしてるし、話はとても分かりにくいし、退屈。

授業の内容もつまらなかったなぁ。

 

「よし!この学校にウチの子を行かせよう!」なんて気持ちにはなりませんよね!

表情がムスッとしたB先生のせいで、いったい何人の人たちがこの学校から逃げていったことでしょう…。

 

2.良い評判も悪い評判も一瞬で広まる社会

インターネット社会、そしてスマホ社会。良い評判も、悪い評判も簡単に広範囲に広がります。

上記の例で出てきたB先生について、嫌な想いをした保護者がTwitterやfacebookで『A学校に行ってみたけど、先生が最低でガッカリした』と書き込まれたら?一体どれだけの人がこの書き込みを見るでしょうか。

悪い評判の方が広がりやすいのですが、「良い評判」も感動度が高ければ高いほど広がります!

いまの社会は「残る学校」と「消える学校」を明確化することを更に加速させます。

 

今から教員育成に本気で取り組まなければ、10年後の学校経営はどうなるか分かりません。

学校にとっては本当に厳しい時代が訪れようとしています。

 

2018年まであと1年ほど。

いよいよです。

 

(P.S)
そもそも、教員の育成は少子化時代に関係なく必要なことですよネ!

 

育てるをもっと楽しく、ずっと楽しく。

オフィス コンパス

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